ＮＩＳＡとiDeco（イデコ）で資産２倍の思惑

ＮＩＳＡとiDeCo（イデコ）で資産２倍の思惑

ＮＩＳＡ・iDeCo（イデコ）は、どなたにでも堅実な資産つくりが出来る可能性を持っています。資産２倍を第一目標にして活用していくつもりでいます。

前回、「ジュニアＮＩＳＡ積立資産２倍計画」を紹介させて頂きました。

参考：「ジュニアＮＩＳＡ積立資産２倍計画」　概要

これが実現するかどうかはわかりませんが、ＮＩＳＡ・ジュニアＮＩＳＡともにこれくらいの潜在力を秘めた制度であると感じています。実は、連載で既にふれた「iDeCo（イデコ）」はそれ以上の威力を持っています。

今回は、これまでのまとめとして両制度の「運用資産を２倍にする青写真と可能性」について考察してみます。

まずは、どれくらいの運用をすれば資産が２倍になるのかについてです。これは、「７２の法則」を使うと理解し易いです。

７２の法則の復習

７２の法則は、「●％の複利運用で２倍になる年数」を導き出す簡単な公式です。投資信託などの金融商品でその魅力をわかり易く説明するためによく使われています。

７２の法則

年利（単位：％）× 年数（単位：年） = ７２

上記の式の「年利 (％)」に年利率（複利）を当てはめると元本が２倍になるのに必要な年数が求められる。逆に、「年数」に運用年数を当てはめると元本が２倍になるのに必要な年利が求められる。上記式は年利（％）＝８％付近で誤差が最も小さい。　　～以上、Wikipediaからの引用

７．２％の複利運用を１０年続けると資金は２倍になるというのが良く使われる数値です。

若干の誤差はあるものの、他の年数でも２倍になる目安として使えます。

１４．５％複利運用なら５年
３．６％複利運用なら２０年
１．８％複利運用なら４０年

この７２の法則を意識して活用していけばＮＩＳＡ口座は資産倍増製造機のような存在に出来ます。

資産倍増製造機としてのＮＩＳＡ

前回の「ジュニアＮＩＳＡ積立資産２倍計画」も７２の法則を使うと計算が楽になります。放ったらかし運用中心の売買だけで年７．２％を続けるのはなかなか大変です。

でも、配当金の利回りが５％くらいあるのであればどうでしょう。

純粋に株価上昇に期待する部分は、（７．２％－５％）＝年２．２％だけでよいことになります。株価１０００円であれば翌年１０２２円になれば７．２％の目標達成ということです。

一般の株式運用では、手元に残る配当金受取で５％はおろか３％を確保するのも大変です。配当金に最低２０％（米国株は米国分も合わせて２７％くらい）の税金がかかっているためです。

でも、配当金に課税されないＮＩＳＡ制度を活用すればＮＩＳＡ対象期間はそのメリットを享受できます。

仮に、運用してからの配当利回りが３％に落ちたとしても株価上昇が７．２％との間を埋めてくれれば問題はありません。

合計で年７．２％ずつ利益が出せれば１０年で資産は２倍になるからです。

毎年の配当を翌年のＮＩＳＡ枠に充てていくことで、複利運用に近い効果が実現できます。

ＮＩＳＡ制度は、今のところ２０２３年までとなっています。ただ、そこで即終了とはならない気がします。

銀行預金に偏る個人金融資産を株式購入に回させたいという目的があるからです。その目的にあったＮＩＳＡ制度は「延期」されるか「似たような新制度」として続くだろうとみています。

私自身は、何十年もＮＩＳＡのような制度が続くと想定して活用を続けていきます。

本当は更に有利なiDeCo（イデコ）

iDeCo（イデコ）は、全額所得控除になるため仕組上はＮＩＳＡよりも更に有利になっています。仮に、所得税・住民税合算税率２０％くらいの方であれば、毎月の掛金のうち２０％は税金減の形で還付されていることになるからです。

月２万円であれば２０％の４０００円は税金還付なので、実質１６，０００円の掛金負担ということになります。

でも、運用金額は当然ながら２００００円です。仮にこの２００００円が運用により６０％増えれば３２０００円となります。この時点で税金可能部分も考慮した実質掛金１６０００円の２倍達成です。

運用資金が６０％増えれば、実質掛金が２倍になったのと同じ効果があるというのは凄いですよね。

　強吉　　：(；一_一)　

実質掛金って感覚が今一つピンとこないな。

そうかもしれませんね。税金還付って実感が薄いんですよね。

収支上はかなり有利になっているんですけどね。税金の効果が絡むと実感は薄くなってしまうのはやむを得ないところかもしれません。

iDeCo（イデコ）では株式の配当金と同様の性質を持つ投資信託の分配金が発生しても受け取れません。分配金はそのまま再投資になるからです。将来の年金受取まで自動的に複利運用されます。

この再投資になる部分も非課税です。

問題は運用商品選択です。

iDeCo（イデコ）で運用できる運用商品は銀行や証券会社などの運営管理機関ごとに決められています。そのため、運営管理機関によっては好成績の運用商品がほとんどないということもあり得ます。

その辺の理由もあり、私も先日運営管理機関変更をしています。今の運営管理機関はＳＢＩ証券です。

ＳＢＩ証券で用意されている運用商品は２０１７年５月現在７０本くらいあります。新規運用商品が定期的に追加されているため、投資家の選択肢が拡がっています。

運用開始して３年間以上となる運用商品も４０以上あります。

２０１７年５月現在、３年以上続いている４４本の運用商品成績を年間利益率で分類すると以下のようになっています。

ｰ２０～０％：２
０～１０％：４０
１０％以上：２

ちなみに日経平均は、２０１４年５月始値から２０１７年５月までの３年間で３３．５％くらい上昇しています。iDeCo（イデコ）で多い日経平均連動タイプであれば年間１０％以上の成績は普通に期待したいところです。

現実には１０％以上の成績を出している運用商品は２つだけなのです。

これでもＳＢＩ証券の揃えている運用商品は成績優秀な方です。他の運営管理機関ではプラス成績の運用商品自体が少な目ということもあります。

ちょっと残念な結果ですね。

でも、私は悲観はしていません。

ここ数年で様々な改善がみられるからです。

信託報酬率低下傾向
新規参入運用商品の登場

信託報酬率は、投資家の支払うコストであり運用成績を低下させる要因です。その負担が下がってくれば、成績向上が期待できます。

そして、新規参入組がでてくることで今までとは質の違う運用商品も利用できるようになります。

実際、私が運用商品として選んでいる「レオスキャピタル　ひふみ年金」がそうです。今までのiDeCo（イデコ）運用商品は「日経平均連動」「ＮＹダウ連動」など運用投資信託会社名が違うだけで商品内容・運用成績ともに似通ったものばかりでした。

ベンチマーク（基準となる指数（日経２２５連動など）のある投資信託は安定感はあるかもしれませんが、私的には「どうもプロ的ではない」という気持ちがありました。ベンチマークが基本となる投資信託は、運用力というよりはシステムで運用しています。

極端な話、運用者が人事異動で入れ替わっても運用成績にはほとんど影響はありません。

この点、「レオスキャピタル　ひふみ年金」にはベンチマークがありません。このため、運用担当者が好成績を出すために必死に運用しているという印象があります。ベンチマークがないということは、運用成績が悪くてもいい訳はしにくいことにもなります。

私は、iDeCo（イデコ）運用は「高リスクであっても好成績が期待できる運用商品」を望んでいます。なので、「レオスキャピタル　ひふみ年金」のような運用商品が今後も増えて欲しいと思っています。

いずれにせよ、今の傾向が続けば、iDeCo（イデコ）による資産形成力も大きくアップすることになるでしょう。ＮＩＳＡ・iDeCo（イデコ）ともに今後が楽しみです。

私の２０１７年現在の税金対策はここで終了です。今後も定期的にまとめていきます。