当ページは、アフィリエイト広告を含みます。

NZドル円でのドルコスト平均法について

純ドルコスト平均法は、豪ドル円にて行っています。NZドル円ではどうかという質問を頂きましたので、回答を記事にまとめさせていただきます。

 

純ドルコスト平均法 運用状況とルール

NZドル円 小国のリスクに注意

金利と証拠金の少なさをメリットと考えて、NZドルでのドルコスト法を考えているのですが、キヨヒサ様からご覧になって、何か不都合はありますでしょうか?

 

市場が小さいため、値が飛ぶことがあると言われますが、それはドルコスト法には特段、デメリットにならないと思っています。

 

メールありがとうございます。

 

NZドル円でのドルコスト平均法は、現状のNZがずっと続くのであれば良いと思います。ただ、小国のリスクには十分にご注意下さいませ。

 

  • 指導者次第で国が大きく変わる。
  • 大国の経済動向に左右されやすい。

 

NZくらいの国は、指導者によって見違えるような国になることがある反面、一気に没落することもあります。その影響の大きさは、日本や豪の比ではありません。

 

今は、優秀な人たちが閣僚にいてしっかりと国を運営しているので問題なさそうですが数年後はわかりません。ドルコスト平均法は10年・20年先も続けて いくことを最初から前提としているので、その辺も考慮して運用通貨を決定下さいませ。

補足:ニュージーランドの歴史

参考までにニュージーランドの第二次世界大戦後の歴史もご紹介します。ウィキベディア記事をまとめてみました。

 

1945〜1973年頃まで

 

戦争での影響はほとんど受けなかったこともあり、イギリス中心に輸出が絶好調となる。1960年代には経済成長率・国民所得ともに先進諸国の最高水準になる。

 

1973〜1993年

 

イギリスの欧州諸共同体加盟(現在のEU)が、ニュージーランド経済に大打撃となる。更にオイルショックと経済失策が加わり、1980年代前半にニュージーランド経済は破綻してしまう。

 

1993年から現在

 

1993年をピークに徐々に混乱は落ち着き、ニュージーランド経済の体質と構造は大きく変革を遂げる。大まかですが、過去には相当キツイ時代があったことが伺われます。

 

現在人口は約400万人で貿易相手国上位はここです。

 

  • 中国 18.4%
  • 豪国 14.8%

 

2国合わせて33.2%となり、豪国も中国の影響を大きく受けることを考慮すると中国の動向次第で経済が左右されることになります。

 

「1国に依存するのは危うい」

 

これは、過去にイギリス1国に依存し過ぎたがために窮地に陥ったニュージーランド経済における歴史の教訓でもあります。ニュージーランドがTPPに積極的なのは、中国1国依存から脱しようとする意図も大きいようです。

 

よく「歴史は繰り返す」といいますが、この諺は国の歴史では特にあてはまります。デフォルトや通貨の大胆な繰り下げを過去起こした国は何度でも繰り返す傾向があるからです。

 

おそらく国民性のようなものですが、そういうものはそう簡単に変わらないということなのかもしれません。

 

現在のニュージーランドは、過去の失敗を教訓として活かしながら安定した運営をしています。この状況が続く限り、買いポジション長期保有対象として相応しいのではないかなと思っています。

 

純ドルコスト平均法 運用状況とルール

2016/05/16


記事がお気に召しましたら、共有・拡散お願いします。

このエントリーをはてなブックマークに追加   
TOPへ