総合課税の計算は以下のような流れで行われます。
上記の３つのステップで計算出来ます。
これだけだと意味がちょっとわからないですよね。
マネーパートナーズなどの総合課税のＦＸを使っている場合で具体的に読み換えていくとこうなります。
総合課税のＦＸの計算を一番複雑と思われるサラリーマンでやってみましょう。
給料以外にはＦＸの利益しか収入が無い場合にはこうなります。
給与所得は、総支給の金額とは違います。
サラリーマンの給料には給与所得控除が認められており、これが引かれる分だけ税金が少なくなっています。
総合課税のＦＸの利益からも必要経費を差し引く事が出来ます。
その二つを合計します。
これで次ぎのステップに進みます。
これ以降のステップは、通常の確定申告と同じになります。
上記の金額から医療費控除や配偶者控除など１４種類の控除を差し引きます。
１４種類の控除とは以下のものです。
こう書き連ねると「凄い大変だ」となりますね。
でも、サラリーマンの場合には源泉徴収票や確定申告の本を見ながら書けば簡単にわかる事が多いので心配は要りません。
上記で改めて計算すると有利になる可能性が大きいのは、医療費控除くらいでしょう。
年末調整で出す資料と内容はさほど変わりません。
各項目は多いですけどね。
課税所得金額が決まれば、税率が決まります。
具体的には以下の表です。
総合課税のＦＸ 税率表
実際には、地方税の算出方法はちょっと違いますので税額が若干違ってきます。
大雑把な税額とお考え下さい。
税金の支払いの時期も所得税と地方税は違います。
支払い時期が分かれると理解しておいて下さい。
確定申告が初めての方は特に「地方税の支払い」を忘れがちです。
確定申告が終わると「税金の支払いがすべて終った」という気持ちになるからです。
特に総合課税のＦＸで大きな利益を出すと地方税の額も大きくなります。
利益の１０％の金額ですので５００万円の利益であれば５０万円です。
私も過去にその金額の大きさにビックリさせられました。
地方税の支払いのお金は確定申告の時期に予め運用しない預金口座に入れておく事をオススメします。
くれぐれも「ＦＸ禁止事項」で書いたような事はしないで下さいね。
以上、大雑把に書いてみました。
税金の計算式は難しくないのですが、語句の意味がわからない部分が多いと思います。
例えば、給与所得控除とかですね。
次ぎは、給与所得控除について簡単に説明させて頂きます。
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